新宿区は図1に示すように、全国平均に比べ一般病床数と診療所数が多く、療養病床、亜急性期病床、介護施設は少なく、医療資源が偏っています。この状況の中で、シームレスな連携を行うためには、急性期病院と診療所の連携（病診連携）を強化すること、亜急性期病床を新宿区内に設置することが必要でした（残念ながら慢性期病床は他の地域に依存）。そこで当院では急性期病院でありながら、平成15年回復期リハビリ病棟（78床）、平成16年緩和ケア病棟（18床）、平成26年地域包括ケア病棟（41床）を開設してきました。病診連携の強化のポイントは、平成15年に行われた新宿区医師会による患者アンケートから学びました。アンケートの対象は、急性期病院に通院している約1000人の患者で、半分はかかりつけ医がいませんが、その中で55％の方は、条件が整えば病院から診療所に移ってもよいと答えていました。その上位3つの条件とは、①開業医と病院の情報交換がありデータを共有している、②具合が悪くなった時すぐに病院で診てもらえる、③具合が悪くなった時入院できる、でした（図2）。

この結果から、当院ではICTによって病院情報をかかりつけ医に提供するシステムの導入（SASTIK^R）、地域連携室のスタッフ増加による機能強化（現在は医師1人、看護師3人、MSW5人、事務4人）、救急部の独立と充実を図ることになりました。救急時の受け入れでは、行政による緊急一時入院病床確保事業もとても有用でした。これは、在宅療養をしている新宿区民で、かかりつけ医が入院治療を求めた場合に、新宿区の当院を含む3つの指定された急性期病院が、必ず入院を受け入れる制度です（行政による補助金で、3つの病院に毎日1病床ずつ確保）。当院ではこの制度の利用率が、平成18年はわずか35％でしたが、平成24年には214％まで上昇しました。このような取り組みにより、平成22年の新宿区医師会による医師会会員（医師）アンケートでは、ほとんどの項目で新宿区の中で高い評価を得ることができました（図3）。

一方、新宿区は大学病院の数が多く、大学病院も急性期病院の機能を持っていることが特徴ですが、最近大学病院と一般急性期病院との連携が不十分である課題が見えてきました。大学病院から回復期病棟、地域包括ケア病棟、緩和ケア病棟へのスムーズな転院、おもに大学病院で診療していた神経難病の地域での受け入れなどです。また、非がん疾患の緩和ケアでは、診療所と急性期病院とのさらに強い連携が必要であることがわかってきました。これらの課題を解決するために、昨年当院にも訪問看護ステーションを設立し、東京都在宅難病患者訪問診療事業を活用した神経内科専門医による訪問診療、プレ緩和病床の設置にも取り組み始めました。

今回は当院での地域連携の取り組みを中心に紹介させていただきましたが、新宿区の他の急性期病院も同様の活動をしており、また基幹病院や中小病院の連携の会を通じて、横のネットワークも築き、医師会、行政、病院すべてが関わり新宿区全体でより良い地域連携を構築しています。

今年、東京都医師会は東京都の支援を受けて、東京都病院協会とともに、東京総合医療ネットワークという、東京都全域をカバーする医療情報の共有システムの構築を始めました。これにより区境を超えた連携が可能となり、医療資源の偏在している東京都でも、地域連携がさらに進展することが、期待されます。

今後も地域の人口動態や地域医療構想に基づき、ICTなど最先端の技術を活用しながら、地域連携は発展していくものと思います。不断の努力を重ね、地域医療に貢献していきたいと考えております。先生方にはこれまで同様、ご協力・ご支援をお願いすることになると思いますが、何卒よろしくお願いいたします。